共同研究で検討したいテーマ
研究構想
局所の力学的応答の再現
負荷と運動条件を標準化し、独立した施術者・評価者で結果を確かめる。
作用機序の検証
組織の力学的状態と、感覚入力・循環・血中指標の時間的関係を調べる。
臨床的な意義と持続
対象疾患ごとに、比較条件、症状・機能、追跡期間を事前に定めて評価する。
研究者同士の対話を通じて、対象・方法・実施体制を具体化していきます。
多施設研究に向けた相談テーマ：慢性頸椎捻挫後遺症の研究では、追加施術の回数と疼痛の経過、その後の持続を多施設で調べる構想を発表しています。実施可能性や評価方法について、医療機関・研究者の皆さまと相談を進めたいと考えています。これまでの経過を見る
共同研究に向けて相談できること
研究目的に合わせて、手技の標準化、測定の準備、資料共有、実施体制を相談します。担当者、器具、研究費などの協力内容は、各研究の計画と実施条件に応じて具体化していきます。
| 協力の内容 | 具体例 |
|---|---|
| 手技の実施と標準化 | 施術担当者と役割を相談し、接触部位、力、動作、時間をそろえる手順や実技トレーニングの進め方を検討します。 |
| 測定の準備 | 押圧力と接触径の記録方法、器具の準備、筋硬度・SWE・症状評価の条件を相談します。 |
| 研究資料の共有 | 公表論文・学会発表をご案内します。未公表資料・個別データの共有は、同意・倫理・所属機関と著者の条件に沿って調整します。 |
| 研究の進め方 | 役割分担、実施場所、研究費、契約、発表・著者の取り扱いを、計画の段階から一緒に定めます。 |
研究計画で大切にしたいこと
手技の説明と共有のための参考写真です。共同研究の方法は、対象・目的・測定条件に応じて具体化します。
- 主要評価項目、対象人数の根拠、解析方法を事前に定める。
- 介入と対照の手順、力、接触、運動を記録し、再現可能にする。
- 可能な範囲で評価者を盲検化し、施術者と解析者の役割を明確にする。
- 利益相反、研究費、装置提供、著者の役割を開示する。
- すべての参加者の変化と経過、参加継続状況、安全性の記録を共有し、次の研究に生かす。
- データ・解析コードの共有範囲を、同意と機関の規定に沿って検討する。
これまでの共同研究
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 心身内科学、東京国際大学 理学療法学科、武蔵台病院リハビリテーション課、しん整形外科リハビリテーション＆スポーツクリニックの研究者と共同で研究を行い、論文・学会で発表してきました。所属は各研究の実施時のものです。研究ごとの担当と役割は、研究チームをご覧ください。
原資料：2025年短報の著者・所属 ／ 2024年症例報告の著者・所属
研究相談の窓口
研究相談の窓口は、一般社団法人日本健康機構です。緩消法の手技・研究活動に関する担当は坂戸孝志です。お問い合わせには「緩消法の共同研究相談」と添えて、所属と検討中の研究概要をお知らせください。
| ご記載いただきたいこと | 内容の例 |
|---|---|
| 研究者情報 | お名前、所属、専門分野、返信先 |
| 研究の問い | 対象集団、検証したい仮説、予定する評価方法 |
| ご希望の協力 | 手技の標準化、測定、研究計画、原資料の照会など |
| 計画の段階 | 検討中／プロトコル作成中など。予定期間や実施体制があれば併記 |
初回のご相談は、個人情報に配慮した研究概要をお知らせください。この窓口では、研究者・医療機関の皆さまとの研究相談を受け付けています。
相談前に確認できる資料
手技と評価方法 ／ 論文・学会発表・研究資料 ／ 研究チーム・研究体制
具体的な協力範囲、資料共有、倫理審査、研究費、契約、知的財産の扱いは、研究ごとに相談して定めます。
原資料
研究テーマと協力の進め方は、次の研究を出発点としています。
- 研究 A（論文投稿中）：側腹壁の剪断波エラストグラフィ研究（健常男性20名、無作為化クロスオーバー・パイロット研究）。試験登録 UMIN000056162。試験登録の公開情報と、第28回世界心身医学会（ICPM 2026、福岡）シンポジウム発表抄録の範囲で紹介しています。詳細は論文公表後に掲載します。
- 研究原稿 B（学会発表済み）：坂戸孝志・秦祥彦・板井友亮・網谷東方．頸椎捻挫後遺症患者における緩消法の即時的および中期的効果：前向き単群パイロット研究。日本語簡易版（2026年4月23日）。関連発表：第55回日本慢性疼痛学会、第35回日本病態生理学会大会（いずれも2026年）。
- 坂戸孝志・中島 温．微弱圧筋弛緩手技「緩消法」が誘導する血中メタボロームの迅速変動．第34回日本病態生理学会大会（2025年・発表資料PDF）
「研究構想」は今後の検証に向けた仮説・検討課題を示し、推論に基づいています。研究結果は、対象・方法・原資料とともに示しています。
最終更新日：2026年9月21日